PFAS,PFOA危険論の多角的検証結果

寐込薫

近年、水道水や飲料水に含まれるPFAS（有機フッ素化合物）に対し、「健康被害をもたらす可能性がある」として懸念が広まっている。特に一部地域での基準値超過などが報道され、社会的不安の対象となっている。しかし、その危険性はどこまで実態に基づいたものなのだろうか。

本稿では、こうしたPFAS危険論が科学的にどこまで妥当であるかを再検証し、過去の訴訟事例や毒性データ、さらに社会構造との関連までを多角的に検討していく。

既存の研究や文献への依拠ではなく、本稿は観測事実・物理化学的特性・社会的反応構造の三位一体的解析によって、独自に客観性を構築する。

1. デュポンとテフロンの技術史

PFAS（有機フッ素化合物）の中でも、PFOAやPFOSといった物質は、もともと20世紀半ばに米デュポン社を中心とする化学産業の中で、工業的に必要不可欠な素材として開発・利用されてきた。特にデュポンが開発した**テフロン（PTFE：ポリテトラフルオロエチレン）**は、当初は兵器開発や軍需技術の一環として扱われ、その後、調理器具・衣類・医療機器・自動車部品など、幅広い民生分野に転用された。

また、デュポン社自体は19世紀の創業当初から火薬・爆薬の製造を手がけていた背景を持ち、20世紀を通じてアメリカの主要な軍需産業企業の一つとして発展してきた。第二次世界大戦期にはマンハッタン計画に協力するなど、国家安全保障と結びついた技術開発が主軸にあった。こうした技術的基盤の中で、耐熱・耐薬品性の高いフッ素系素材が研究され、やがてテフロンやその製造に使われるPFOAへと繋がっていった。

このテフロンの製造過程で使用されていたのが**PFOA（パーフルオロオクタン酸）**であり、これは重合補助剤として重要な役割を果たしていた。PFOAは水にも油にもなじまないという特性を持ち、非粘着性、耐熱性、化学的安定性という高い性能を持つテフロンの製造に欠かせない物質だった。

その後、PFOAの排出や取り扱いが問題視されるようになったが、それはあくまで生産・廃棄時の排出の問題であり、最終製品としてのPTFE（テフロン）が危険というわけではない。この点もまた、誤認が発生しやすいポイントである。

2. PFAS危険論の発端：デュポン訴訟と社会的反響

1998年、アメリカ・ウェストバージニア州の牧場主ウィルバー・テナントが、牛の異常死や健康被害を訴え、ロバート・ビロット弁護士に依頼したことで、PFASに対する初の大規模訴訟が始まった。ビロット弁護士は、元々企業側を弁護していたキャリアを持ちながら、内部資料を追及する中でPFAS（特にPFOA）の環境汚染と住民への健康影響の関係性に迫った。彼の粘り強い調査と訴訟活動は、全米規模の環境運動とメディア注目を呼び、『ダーク・ウォーターズ』として映画化されるに至った。

しかし、この訴訟の根拠となった症状の多くが、PFASの持つ慢性毒性では説明できず、特に牛の急性死、行動異常、内臓損傷などの症状は、むしろフッ化水素（HF）やペルフルオロイソブテン（PFIB）などの揮発性で強い急性毒性を持つ物質によるものであった可能性がある。これらは製造過程の副生成物として発生しやすく、空気中で霧散し、かつ速やかに分解されるため、検出が極めて困難である。そのため、より“残留しやすく可視化しやすい”PFASが標的となった構造が見える。すなわち、PFAS危険論とは、実際にはPFASの残留性とHFの急性毒性を無理に結び付けた、構造的な誤認であった可能性が高い。

さらに重要な点として、工場が営業を停止した直後に、近隣住民や家畜に現れていた症状が突如として消失したという事実がある。これは、慢性毒性を持つ物質による影響（PFASのように体内に長く留まる化学物質）では説明できず、またPFASが急性毒性を持たないことを踏まえても矛盾を孕む現象である。したがって、観察された症状の急激な変化は、短時間で分解される別の急性毒性物質の影響であった可能性を強く示唆している。

3. 科学的再評価：PFASの毒性と体内動態

PFASは非常に分解されにくく、血中での半減期は5～10年とされる。しかし、これは「排出されない」という意味ではなく、日常的に摂取され、同時に排出されている結果として一定濃度に保たれている“定常状態”である可能性が高い。これは、単なる「存在」が「蓄積」と誤解される構図であり、「毒性がある証拠」とはならない。

急性毒性に関しては、PFASは極めて低い。LD50や毒性反応は穏やかであり、プラスチックの焼却時に出るダイオキシンやフタル酸エステルなどの方が遥かに高い急性毒性を示す。従って、PFASの毒性は「存在の見えやすさ」によって誇張されている側面がある。

また、体内動態に関しても、現在のトラッキング技術では一部の物質しか正確に評価されておらず、摂取と排出のバランスを評価しないまま「検出＝蓄積」とする誤認が流布されている。加えて、科学的安定性が極めて高い物質は、一般に生体内でも反応性が低いため、たとえ体内に取り込まれたとしても生理的な作用を及ぼす可能性はきわめて低い。PFASもそのような性質を持つ物質のひとつであり、「安定していること自体が毒性の否定的根拠となる」ことを、より広く理解する必要がある。これは科学的に極めて危うい。

4. 社会的構造としてのPFAS危険論

PFAS危険論は、以下のような産業と制度を生み出し、固定化されている：

• 浄水技術産業（逆浸透膜、ナノフィルター等）

• 法務・訴訟産業（集団訴訟、被害者支援）

• 環境NGO・NPO

• メディアと大衆心理

• 政治的アピール（規制導入による支持獲得）

このようにPFAS問題は「見える毒」として過剰に反応され、科学的再検討が困難となっている。

また、日本における法規制もまた、科学的根拠との整合性に課題を残している。PFOAとPFOSのみが規制対象とされている一方で、代替物質や他のPFAS類への対応は不十分であり、基準値や対象物質の設定が予防原則に偏重している。地方自治体間での検査体制や対応水準もばらつきがあり、法制度としての一貫性に欠ける面も指摘されている。

5. 技術進歩と“誤認の効用”

一方で、このPFAS危険論によって、浄水技術は劇的な進化を遂げた。ナノレベルでの化学物質除去技術は、他の有害物質の処理にも転用可能であり、「誤認による進歩」というパラドックスが生まれた。

6. 結論：科学的冷静さの再構築へ

PFASの危険性は、環境残留性の高さと“検出されやすさ”によって誇張されてきたが、その実態は他の環境化学物質よりも毒性が低く、蓄積とされている現象も定常状態に過ぎない可能性が高い。さらに、急性症状を伴う初期の訴訟事例では、PFASとは異なる急性毒性物質が原因であった可能性も高く、科学的・法的な混同が危険論の基盤となっている。

本稿は、社会的物語として定着したPFAS危険論を科学的視点から再評価し、リスク認識のバランスを取り戻すことの重要性を指摘するものである。科学が感情や構造に呑み込まれるのではなく、実証的で冷静な視点を社会が持ち直すために、再検討の契機としてPFAS問題を捉えることが求められる。

７.PFASの環境影響：化学的安定性から見た本質的リスク

PFASの環境リスクを考える上で、その化学的安定性と物理的特性がもたらす実質的な影響に着目する必要がある。PFASの危険性は「体内での仮想の毒性」よりも、むしろその物理的特性による環境システムへの干渉という側面から評価すべきである。

特に、撥水性・撥油性を持つPFASが水環境に放出された場合、水面に薄膜を形成し、水と大気の間のガス交換を阻害する可能性がある。これは水中の酸素供給に影響を与え、水生生態系に重大な変化をもたらす可能性がある。長鎖PFASの場合、水に溶けにくく水面に集積する傾向があるため、微量であっても蓄積することで物理的バリアを形成しうる。

また、水表面の表面張力の変化は、水面を生活の場とする昆虫や微生物の活動に影響を与え、食物連鎖を通じて生態系全体に波及する可能性がある。これらの影響は、PFASの化学的毒性というよりも、その物理的特性に起因するものであり、従来のPFAS危険論とは論点が異なる。